自社商品を販売している企業は、自社製品の売り上げアップのために随時新商品の投入が必要になりますが、その際に必要なのが目新しい機能などを組み入れることです。従ってそういった機能を追加するために研究職の社員が必要になるわけですが、自前で人材を育成するには時間がかるため、近年は派遣会社から研究職を採用する機会も増えています。派遣会社に登録している人物が自社の業界に詳しければ、新機能や新素材についても熟知している可能性は高いため、そういった人材を活用することによって自社で研究職を育成する手間やコストを削減する効果が期待出来ます。ただ、派遣会社からそういった研究職社員を雇うことにつき、デメリットも認識しておく必要があります。
それは、その人物は自社の文化や過去の商品についてさほど詳しくないという点です。なので新素材を使った商品を開発したとしても、おおよそ過去に自社が販売してきた商品のコンセプトとは合致しない商品であることも珍しくありません。こういった場合、セールスを考えるマーケティング部隊や、実際に商品をアピールする営業部隊にも戸惑いが生じる可能性もあります。セールストークをしようと思っても、過去に販売した例がない商品をアピールするのはやはり不安もあるでしょう。
こういった面も鑑みますと、研究職を派遣会社の人間で賄うことは、諸刃の剣であるという一面があるとも言えます。そういった危険を冒しても雇うのか？については、経営トップの判断次第ということになります。